ＡＩの隆盛は株価だけでなく、雇用にも大きな影響を与えている。しばしば言われてきたのが、ＡＩが人間にとってかわるから雇用を得られない人が増えるという話である。そんなことはない、人間の創造性や感性はＡＩにはないから、人間に完全にとってかわることはできないとの反論も、耳にタコができるほど繰り返されてきた。さて、実際にはどうかといえば、いまはまだ前哨戦といってよいが、ぼんやりとした傾向くらいは見えてきたようだ。
英経済誌ジ・エコノミスト１０月１３日付に「ＡＩは若手労働者にとって代わることができるか？」との記事が載っている。短いものだがちゃんとした研究に基づくグラフ付の記事なので紹介しておきたい。繰り返すが、ＡＩと労働者との争いは始まったばかりなので、曖昧な部分が多いのだが、それなりに常識にかなった考察で、納得する人も多いだろう。結論をいえば、若い人たちの労働市場で、ＡＩを使いこなせそうな人と最初からＡＩなどで勝負していない人は雇われるが、その中間にある人たちが雇われにくくなるかもしれない。
まず、全体的な雇用状況を見れば、ＡＩによる雇用崩壊というのは、まだまだ未来の話ように思える。過去１年の間に、ＡＩによる影響を最も受けやすいホワイトカラーの仕事は、まあまあ順調に伸びているように見える（図版１）。エール大学ジェットラボが１０月に発表したこのデータを見れば、人気のある CHAT GPTが登場した２０２２年以降も、人びとの仕事内容に大きな変化は見られない。まあ、ここでひと安心といったところだろうか。
しかし、企業レベルのデータを分析していくと、微妙なパターンがすでに生じている。ハーバード大学博士課程の学生であるセイド・ホセイニとガイ・リヒティンガーによる研究は、日常業務にＡＩを組み込む仕事をする「ＡＩインテグレーター」を雇用した企業を追いかけたもので、それなりの興味深い傾向を見つけている。彼らはＡＩを使って２億件の求人広告を対象にして、１万６０００社の約１３万のＡＩインテグレーターの求人を見つけ出し、こうした求人を行っている会社を「ＡＩアダプター」と名付けた。
こうしたＡＩアダプターが求める雇用は、CHAT GPT3.5がリリースされたころの２０２３年第１四半期に増加を始めている（図版２）。２０２３年以降、若い労働者への雇用は軒並み減少したが、その後の６つの四半期の減少幅はＡＩ導入企業の方が７．７％大きかった（図版３）。年配層の雇用にはそのような傾向は見られなかった。新卒者が行うような、コードのデバッグや文書のレビューといった、単純だが精神的負担の大きい仕事は、ＡＩに任せやすいのかもしれない。
では、どのような人たちが圧迫されているのだろうか。この研究では大学を５つのランクに分類して分析したのだが、ランク上位の大学や下位の大学の卒業生よりも、中間ランクの大学の卒業生がはるかに悪い雇用状態を示していた（図版４）。ホセイニたちは、企業が上位ランクの大学の卒業生を専門スキルのために、また、下位ランクの大学の卒業生を低コストのために確保しているのではないかと述べている。ということは、中位ランクの大学の卒業生が、ＡＩによる最も大きな職を得られない脅威にさらされているということになる。
もちろん、この研究はまだ傾向がはっきりしていない段階で試みられており、方法においてもあまり洗練されたものとはいえないかもしれない。たとえば、エコノミスト誌はサンプルに含まれている労働者のうち、ＡＩ導入企業に雇用されているのは全体の１７％にすぎず、新型コロナのパンデミックによって混乱したファクターを入れ込んでいないという。いかにもありそうな現実が浮かび上がってはいるが、まあ、いまのところ、こういう研究もあって現実味があり、実に興味深いというくらいに見ておいてもよいのかもしれない。いちばんいいのは、ＡＩとか大学ランクなどには最初から関係ない職業を選ぶことなのかもしれない。
